【補助金あり】空き家をリフォームして活用しよう！メリットや費用を解説

いざ空き家を活用しようと思ったときに検討するのは、室内をキレイにしてくれるリフォームではないでしょうか。

そこで今回は、リフォームにかかる費用や、メリット・デメリットについて解説していきます。

この記事を読めば、リフォームのポイントを詳しく解説していますので、あなたが「リフォームすべきかどうか」の判断できるようになります。

また最後には、リフォームに使える補助金制度も紹介していますので、空き家の活用方法に悩んでいる方はぜひ参考にしてください。

空き家をリフォームする3つのメリット

まず、空き家をリフォームするメリットをおさえておきましょう。

空き家のメリットは以下のとおりです。

それぞれ詳細を説明します。

リフォームのメリット①資産価値が上がる

家は空室期間が長ければ長いほど、傷みます。

人の出入りがめったにない空き家は、空気の入れ替えができず、湿気が溜まりやすいため、カビや虫が発生することも。

そのような価値が下がった空き家でも、綺麗にリフォームすることで、使い道が増え資産価値を上げられます。

リフォーム後の空き家は、自分で住むのはもちろんのこと、売却や賃貸もしやすく活用方法が広がるでしょう。

リフォームのメリット②倒壊のリスクが軽減する

1981年より前に建築された住宅は、現在の耐震基準を基に建築されているわけではないため、震度6以上の大きな揺れに見舞われると、倒壊するリスクがあります。

そこで耐震強化のリフォームをすれば、震度6〜7程度の揺れにも耐えられる可能性があがり、地震による倒壊リスクが軽減します。

空き家の倒壊は空き家だけが被害にあうのではなく、周辺住居にも被害が及ぶため、倒壊リスクのある空き家は早めの対処が必要です。

リフォームのメリット③犯罪に利用されるリスクが軽減する

管理の行き届いていない空き家は、人目につきにくく、不法投棄や不法侵入などの犯罪に利用されることもあります。

リフォームしてしっかり管理していることをアピールできると、犯罪に利用されるリスクが軽減します。

頻繁に足を運べない空き家だからこそ、リフォームして活用したほうが安全です。

空き家をリフォームする2つのデメリット

空き家をリフォームすることは、メリットだけでなくデメリットもあります。

デメリットは以下のとおりです。

デメリット①リフォーム費用がかかる

リフォーム内容により、金額に差はありますが、リフォーム費用は必ずかかります。

とくに耐震基準を満たしていない空き家の耐震強化をする場合は、基礎工事や壁の補強など大掛かりな工事が必要です。

デメリット②時間と手間がかかる

自分でリフォームする場合はもちろん、業者に依頼する場合でも、意外に時間と手間がかかります。

業者に依頼する場合は、リフォーム業者選び方やリフォーム内容の打合せなど、決めなければならないことも多いです。

リフォームする際は、スケジュールを踏まえたうえで、リフォームするタイミングを検討しましょう。

空き家をリフォームする際のポイント

それでは詳細を説明します。

ポイント①リフォームする目的を考える

リフォーム箇所を決めるためにも、リフォームする目的を考えることはとても重要です。

たとえば、自分で住む場合は自分が納得できる範囲のリフォームでいいですが、賃貸にだす場合は、ある程度適切にリフォームしなければ、入居中の不具合や退去時の原状回復でトラブルになることも。

売却をする場合は、購入者が自分でリフォームを希望するケースもあるため、空き家の印象を損わない程度の最低限のリフォームでいいでしょう。

ポイント②信頼できるリフォーム会社を選ぶ

リフォーム会社を選ぶときは、費用も大事ですが、レスポンスの早さなどで誠意が感じられるかどうかも大事な判断ポイントです。

また、ホームインスペクターの資格を保有しているスタッフがいるリフォーム会社に依頼するのもいいでしょう。

SKDは、ホームインスペクターを所有している専門スタッフが在籍しています。まずは気軽に相談ください。

空き家は自分でリフォームできる？

結論からいうと、自分が住むための空き家リフォームなら自分でリフォームするのもありですが、賃貸や売却目的であればリフォーム会社に頼むほうが安心です。

なぜなら、自分で住むためであれば、多少の不具合があっても自分が納得できれば問題ないからです。

しかし賃貸の場合、自分でリフォームした箇所で新たな問題が発生したときに入居者とのトラブルに発展する恐れがあります。

売却する場合も、リフォームの精度がよくないと買い手がつきにくい可能性があります。

また自分でリフォームする場合は、工事の期間が長くなりやすく売却するまでに時間がかかってしまうデメリットも。

空き家リフォームの費用相場は？

空き家のリフォーム費用の相場は築年数や建物面積、リフォーム内容により大きく異なります。

考えられるのは以下2つのケースです。

フルリフォームの場合

空き家をフルリフォームするにかかる費用は500万円～2,000万円程度といわれています。

これだけの差がでるのは、同じ工事内容でも空き家の築年数・広さによって金額が大きく変わるからです。

ほかにも、耐震工事の有無や設備などのグレードによっても金額は異なるので、費用相場はあくまでも参考程度と考えておくといいでしょう。

部分リフォームの場合

部分リフォームの場合も築年数や建築面積・設備のグレードにより費用は異なります。

費用相場は以下のとおりです。

修理箇所	費用相場
クリーニング	7万円
畳の表替え（6畳）	3万円
クロス交換	50万円
温水洗浄便座交換	5万円
外壁塗装	75万円
屋根補修	30万円
ユニットバス交換	80万円
給湯器交換	20万円
洗面台	10万円
キッチン交換	60万円
トイレ本体交換	10万円
フローリング工事	35万円

空き家リフォームに使える補助金制度を紹介

補助金を賢く利用し、お得に空き家をリフォームしましょう。

セーフティネット住宅に対する補助金

セーフティネット住宅は、国で実施している支援のひとつで、住宅確保要配慮者専用の住宅にするためのリフォームに限定して、改修工事の1/3（最大50万円）の補助金がでます。

具体的な補助対象工事は、バリアフリー改修・防火消火対策工事・耐震改修などです。

補助金制度を利用するには期日までに申込が必要なので、気になる方はチェックしてみてください。

>> 公式ページ：国土交通省「空き家等を改修してセーフティネット住宅とする事業者を支援します！」

省エネリフォームに対する補助金

続いて、省エネリフォームに対する補助金です。

補助金は3種類あります。

断熱リフォームの補助金

まず、断熱材やペアガラスなどを利用する断熱リフォームです。

最大15％以上の省エネ効果で、最大120万円（経費の1/3以内）の補助がうけられます。

次世代省エネ建材の実証支援事業の補助金

次に、次世代省エネ建材の実証支援事業の補助金です。

外張り断熱工法等でのリフォームで最大300万円、断熱パネルなどの省エネ建材の利用で最大200万円の補助がうけられます。

長期優良住宅化リフォーム推進事業の補助金

最後に長期優良住宅化リフォーム推進事業の補助金です。

耐震・劣化・省エネなどの基準を満たすと最大250万円の補助をうけられます。

ただし、工事前にインスペクションを実施し、維持保全計画およびリフォーム履歴を作成しなければなりません。

ただし、省エネリフォームは、費用がかさむことも多いです。

補助金がもらえるからといって安易に省エネリフォームを決めるのではなく、相対的に費用対効果を考え検討しましょう。

自治体の補助金

国の補助金とは別で、多くの自治体でも空き家リフォームに対する独自の補助金制度があるので、住んでいる自治体のホームページなどで調べてみるといいでしょう。

たとえば、神奈川県清川村では、村内にある空き家を賃貸用の住宅としてリフォームする場合には、最大50万円（対象経費の1/2以内）の補助金がもらえる制度があります。

対象者は空き家所有者と入居者で、対象経費は賃貸住宅として安全に暮らせ、機能を維持または向上させるために適正に行われるリフォームです。

対象者が自分でリフォームした場合や、空き家に残っていた家財の処分費も含まれます。

自治体の補助金制度は国の補助金制度よりも、簡単に申請できたり対象工事が多かったりと、利用しやすいことも多いです。

空き家の耐震リフォームで固定資産税減税も

空き家リフォームで得られる金銭的な優遇は補助金だけではありません。

「本人が住む」だけでなく「賃貸にだす」ための耐震リフォームであっても、固定資産税の1/2（家屋面積120㎡まで1年分）が軽減されます。

また、賃貸や売却でなく「本人が住む」ことに限定した空き家の耐震・省エネリフォームはローンの年末残高最大2％控除や工事費用額の10％控除など所得税を減税することも可能です。

空き家の活用方法にお困りならSKD不動産にお任せ

今回は、空き家リフォームのメリットから補助金制度まで幅広く説明しました。

この記事を参考にすると、きっと後悔のない空き家リフォームができるはずです。

まずはお気軽にお問い合わせくださいね。